日本版ダイレクトアクセスは介護保険領域から?

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日本版ダイレクトアクセス


僕は老健の入所業務をメインに働いていたが、4月から通所にも顔を出している。
いわゆる「在宅」の人たちが相手だけど、よく言う慢性期というのではなく、急性期の一歩手前という理解の方が正しい。
 
何かしら不調があると、利用者たちはまず我々セラピストに相談する。
 
自分の体のことをよく知っている人というイメージがあるのだろう。
 
そこで、理学療法で対処可能か、医療機関受診すべきか判断し、しかるべき対応をとっている。
 
 
この流れ、どこかで聞いたような...
 
 
ダイレクトアクセスだ。
 
 
アクセス権が通所利用者に限られていることと、直接報酬が発生しないことが違う。

けれどもNsやDrが近くにいるってことで、本家のダイレクトアクセスよりはハードルは低い。
 
いわば、日本版ダイレクトアクセス。(命名)
実際はダイレクトじゃないけど。 
 
目覚めよ、老健の理学療法士たちよ!
自分たちは元来治療職であったことを思い出せ!
 
 
なんてね。

問題は臨床態度?

 
よく考えると(よく考えなくても)現行制度で可能と言えば可能。
実際に僕はやっているし。
おそらく、理学療法士個人の臨床への態度という問題が大きい。
決して制度の問題ではない。
 
 
ただ、現行制度で日本版ダイレクトアクセス(仮)を積極的にやろうとすると、
①問題が起こった時に即通所サービスへつなげられるか
その上で、
②短期的に終了できるか
の2つがないと書類業務ばかり増えて現場が回らなくなる。
 
①はケアマネの理解だろう。緊急事態に対応する度にケアプランの変更という作業が必要になる。
おそらく、報酬に見合わないほどの時間を浪費する。
コスト=時間という仕事だから、必要とした時間分の収益が確保できないと継続はできない。

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「もっといい製品作るから、お前ら家から材料もってこい!」
と言っているようなものだ。
 
継続のために収益は絶対に必要。
 
現行制度では、個人的なつながりと信頼関係の下、情熱的なケアマネであれば一緒に動いてくれる。
それは、現実的ではない取り組み。報酬は心の中...。
ある意味無茶振りだ。
理解してくれたケアマネさんには頭が上がらない。
 

入所施設へのショートステイみたいに、超短期緊急通所(仮)というカテゴリーで事務作業を簡略化した制度ができるといい。

多職種連携と言うと、他職の専門性の理解とか情報の共有がクローズアップされるけど、僕は個人としての信頼関係も大きな比重を占めると思っている。
それは、形として出来上がった連携に血を通わす作業だ。
 
理学療法士が何をできるのかということを実例を通して知らせていくしかない。
「あの理学療法士なら任せられる」
と思わせないと成立しない。
 
②もケアマネの理解が基本。加えて利用者の理解も必要。何を理解させるかと言うと、
運動器の自己管理とリスクの回避が目的の通所
だということ。
その上で理学療法士が初回にどれだけ正確に判断して方向性を示せるかにかかってくる。
 
 

日本版ダイレクトアクセスと老健のセラピスト

 
 
受診前にこのようなプロセスを咬ますことで、医療費の削減につながる。
加えて、理学療法で対応できるはずなのにそこにアクセスできない患者を救うことができる。
だって、「痛い痛い」って言って病院行っても、局所麻酔と痛み止めと大量の湿布で誤魔化すだけでしょ。
挙句の果ては「齢だから仕方ない」って。
おっと失言。
 
 
医療保険は上限がない。だから、用途が厳密に決められている。
介護保険は限度額がある。だから、限度内での自由度は増してくるはず。

介護保険下で理学療法士ができることを証明できれば、医療へ広げていくことも可能になるのではないか。
 
 
理学療法士の本来の姿を取り戻すために、介護保険領域で先陣を切るべきだと思う。
 
何か特別な取り組みを、と言うのではない。
公式・非公式の学会でそのような症例発表を繰り返すだけ。 
 
 
老健のセラピスト諸君、いい加減なでさするのはやめましょうよ。
「痛いからあっためましょう」もやめましょうよ。
「できないから練習しましょう」って、無理やり介助するのもやめましょうよ。
できるはずだから訓練するんでしょ。
 
 
あ~言っちゃった。スッキリ。

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